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■ 実力次第で高収入！早期キャリアアップ、独立も可能！

〈学校教員〉と〈塾講師〉、同じ「教える仕事」であっても塾講師は「教育産業」界に属する一企業の会社員。働き方や立場は学校教員と大きく異なります。〈講師〉という職種で採用されたとしても、会社全体の業績や収益、事業の展開などを意識しておくことが大切です。それが自身の立場や役割、給与に大きく関係してきますし、講師以外のメンバー（塾には運営、営業、事務など様々な仕事があります）と意識を共有しながら働くことができるからです。

会社員として働く塾講師の待遇面は？というと、「平成27年度賃金構造基本統計調査」（独立行政法人統計センター）を元にしたデータによれば、塾講師の平均年収は373万円、平均年齢は35．5歳という数字が出ています。 これは、一企業の会社員として他の業界と比べても、決して悪い条件ではありませんが、同じ教える仕事である学校教員（高校の正規教員の平均年収額は約670万円、平均年齢42.8歳）とでは大きな差があるように感じます。 ただ、年功序列型の学校教員に比べると、塾講師の給与は各会社、また、任されるポストによって大きな差があります。また、本人の能力や実績がインセンティブや昇給に反映されやすいというのも特徴。キャリアアップのスピードも実力次第です。 業界研究や会社選びをする際には、各社の給与体系や福利厚生、諸手当なども確認し比較してみてください。また、育児休暇や時間短縮制度など、社員の働き方を重視する会社も増えてきていますので、チェックしてみてください。

■ 研修制度が充実している企業が多数！働きながらスキルアップできる！

待遇面以外で特筆すべき点に、プロ講師になるための“研修制度”が受けられる点が挙げられます。
どんなに“教え方に自信がある！”という人でも、慣れるまでは緊張したり戸惑ったりしてしまうもの。 現在活躍するプロの講師陣も、自身の初めての授業や失敗談は忘れられないものなのかもしれません。 正社員として採用されるということは講師としての成長やノビシロを期待されているということ。最初から“上手な教え方”ができなくても良いのです。 各社の研修制度のなかで、先輩講師からアドバイスをもらったり、良い所を真似たりして自らの「教える実力」を確かなものにしていってください。

また、最近は講師としての指導方法だけでなく、“社会人”としてのビジネスマナーやマネージメント等の研修に力を入れているところも多くなっています。 これは、塾に対するニーズは多様化し、様々な角度から運営や顧客（生徒・保護者）対応を考える必要がでてきているからと捉えることができます。 様々な研修を通して、“勉強を教える”だけでなく、「塾」業界の一員としてできることを考える力を身につけることが大切です。

■ 生徒の成長を間近に感じられる！

正社員講師は、受け持つ生徒を責任ある立場からアドバイスできるという利点もあります。アルバイト講師経験者の中には、中途半端にしか教えることができずもどかしい思いをしたという人もいるのではないでしょうか。 多くの塾では、生徒の学力や目標、性格などを把握する“カウンセリング”を大切にしていますが、これを行うのも責任ある正社員講師の仕事です。生徒1人ひとりと向き合い、長期的な学習計画や指導方法を決めていくことができます。 なかには、保護者主導で入塾し、目標の定まりにくい生徒もいますが、その子の意識を変えていくのもこの仕事の醍醐味。得意なことを見つけたり、小さな目標立てて達成感を味わったり、そんなやりとりの中で人間関係を構築し、勉強に向き合う姿勢をつくります。 特に個別指導形式・少人数制を大切にしている塾では、生徒との距離が近く、身近な立場からアドバイスしやすいという特徴があります。 学校教員は、勉強だけでなく生活指導や部活、雑務全般までを行うのが仕事ですから、どうしても“学習指導だけ”、“個々に合った教え方”ができないというのが実情です。その点、塾は、勉強に対する目標を持った生徒が集まる場所。 塾講師はその思いに寄り添い、「勉強を教える仕事」に集中することができるのです。

■ 教育の「自由度」が高い

学校教員との違いということでは、学習指導の〈自由度が高い〉ということも挙げられます。
学校では成績上位層～下位層までの生徒が一緒に学びます。授業は平均的な難易度で進めなければいけませんし、先生は生徒たちを相対的に評価しなければなりません。 その点、塾では習熟度別に教えることができます。もっと言うと一人ひとりに合った教え方、場合によってはカリキュラムや教材などもカスタマイズすることができるのです。

また、新しいことやアイデアを柔軟に取り入れることができるのも塾の特徴です。
例えば、近年話題のタブレットやICT技術を活用した教育。すべての学校で理想の環境が整うのは、予算や指導力の問題でまだまだ時間がかかりそうですが、塾ではこの技術を利用した映像授業や個人学習用ツールを取り入れているところも多くなっています。 今後はeラーニング（PCやインターネットを利用した学習）分野との提携や活用なども注目されるところです。